応用物理学会研究組織比較表
| 分科会 | 産学連携委員会 | 研究会 | 新領域グループ | |
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| 該当規則 | 分科会規程 | 産学連携委員会規程 | 研究会規程 | 新領域グループ規程 |
| 会員資格 |
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| 会員数 ※目安. 例外あり |
300〜2000人 | – | 50〜500人 | 10人程度以上 |
| 責任者名称 | 分科会幹事長 | 産学連携委員会委員長 | 研究会委員長 | 新領域グループ代表者 |
| 設置期間 | − | 3年，延長可 | 3年，延長可 | 3年，延長可 （原則6年まで，最長9年） |
| 設立・解散の認可 | 理事会の議決 | |||
| 運営 | 学会本体と一体運営 | 独自運営 | ||
| 学会運営への参加 | 理事会にオブザーバー参加 | – | 研究会委員長・新領域グループ代表者会議 （年1回） |
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| 責務 |
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| 事務処理 | 各会，本部事務局 | 各会 | ||
| 会計処理 | 本部事務局 | 各会 | ||
| 予算 |
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| 設立目的 （該当規則第1条） |
応用物理学および関連学術分野の研究促進の為，本会を発展させることを目的として設置することができる | 応用物理学およびその周辺の研究分野において，学界と産業界の緊密な連携を図り，基礎研究・応用研究および開発研究に関する研究発表，情報交換，出版活動などをテーマ別に行う場として設置する | 応用物理学およびその周辺研究分野の研究者間の連絡をはかり，その分野の発達に寄与することを目的とする．また比較的期間一定の研究題目に従事するグループも研究会とすることができる | 応用物理学に関連する新領域の開拓を目指す研究者間の連絡をはかり，当該分野の発展に寄与することを目的とする |
| 性格 | 既に確立した研究分野で小規模な学協会程度 | 重点分野やテーマを絞った研究で企業が参画，産学連携の活動で産学連携委員会が認めれば非会員も参加可 |
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| 特典 |
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| その他 | − | − | − | 萌芽的な分野に設立を働きかける |
