機関誌『応用物理』
執筆要項
1. 原稿の体裁
- 表題(執筆者名,研究機関を含む(和文および英文))
- 和文および英文要旨(「総合報告」,「解説」,「最近の展望」,「研究紹介」,「基礎講座」)
- 本文(謝辞を含む)
- 文献
- 図表の説明文
- 執筆者紹介
2. 表題
2.1 表題のつけ方
- 1. 表題は解説記事などの内容を具体的に示していること.主として用いた研究方法があれば,それが題名からわかることが望ましい.
- 2. 表題にはアルファベットによる略称はなるべく用いない.
- 3. 表題はできるだけ簡潔に書く.
2.2 表題,執筆者名,研究機関とその所在地
下記の例に従って,日本語と英語で次の必要事項を書く.
戸田太郎∗,山中次郎∗∗
∗大阪大学工学部応用物理学教室
∗∗日東カメラ(株)研究部
∗〒565-0871 大阪府吹田市山田丘2-1
∗∗〒108-0073 東京都港区吉田町125
e-mail: xxxxx@xxxxx.xx.xx
Diffraction image of coherent sources
Taro TODA∗ and Jiro YAMANAKA∗∗
∗Department of Applied Physics, Faculty of Engineering, Osaka University
∗∗Research Laboratory, Nitto Camera Co., Inc.
∗2-1 Yamadaoka, Suita, Osaka 565-0871
∗∗125 Yoshida-cho, Minato-ku, Tokyo 108-0073
3. 要旨
3.1 要旨を必要とする原稿
「総合報告」,「解説」,「最近の展望」,「研究紹介」,「基礎講座」には要旨をつける.
3.2 要旨の体裁
- 要旨は和文と英文を必要とする.
- 和文要旨の長さは,原稿の長さに応じて100~300字程度とする.
- 英文要旨の長さは,120ワード以内とする.なお,要旨の上には,表題と氏名を英文でタイプする.
3.3 要旨の書き方
論文のねらい,執筆者の視点,研究方法など,解説記事などの特色がわかるように,本文の内容を要約する.専門外の読者に対しても,本文を読む意欲をそそるよう配慮することが望ましい.
4. 本文
4.1 本文執筆の際にご配慮いただきたいこと
- 1. 読者の理解を容易にするため,文章はよく整理し,無駄のないようにする.
- 2. 専門外の読者にも容易に問題の所在が理解できるように,「まえがき」(序論)と「むすび」(結語)は特にわかりやすく書く.特に「まえがき」の書き出し部分は,専門外の読者にとってもやさしく,魅力的になるように配慮し,無理なく読み進むことができるように工夫する.
- 3. アルファベットによる略称などは,たとえその分野ではよく知られた用語であっても,最初にでてくるところで,略さないで書き,必要ならば脚注でその説明をする.
- 4. 原稿中で使用する記号はすべて明りょうに説明し,一貫した記号を使用する.執筆者が手分けして執筆する場合には,特にこの点に注意する.
- 5. 記述の内容の根拠,信頼性がわかるように,実験結果,理論の結論,推測,仮定などの区別をはっきりさせる.
- 6. 執筆者自身の成果や意見と,他人のものとの区別を明確にする.
- 7. 単にその分野の発展を紹介するのではなく,問題の整理の仕方,執筆者の判断などに独創性があってほしい.
4.2 項目の分け方
大項目を1,中項目を1.1,小項目を1.1.1のように番号づける.
4.3 かなづかい,述語ほか
原則として常用漢字,新かなづかいを用いる.述語は,学会および旧文部省で制定されたものを用いることが望ましい.外国人の人名,日本語になりきってない述語などは原則として原綴で書く(例えば,学術用語集 物理学篇(大日本図書(株)発行)を参照).
4.4 単位記号
単位記号は,国際単位系(SI)の使用が望ましい.
4.5 欧語の混用
欧語を和文に混用するときは,なるべく英語を用い,英,仏,独,露などの混用を避ける.和文に英単語を混用するとき,英単語の普通名詞が文頭に来た場合には,最初の文字を大文字にし,文中にきた場合には,全部小文字とする.その他の場合も,これに準ずる.
4.6 文字の指定
量を表す記号はすべてイタリック,単位および元素記号はすべて立体とする.
4.7 数式の行数
独立した数式は,1行につき本文の2行ないし3行のスペースをとって書く.
5. 図表
5.1 説明文
図表は,本文を読まなくても理解できるように,説明文を作成することが望ましい.なお,説明文は原則として和文とする.
5.2 図表の原稿の体裁
- 1. 図はPDFファイルにする.表は編集可能なファイルにする.
- 2. 図は図1,図2のように,表は表1,表2のように通し番号をつける.
6. 文献・コメント
6.1 文献についての原則
解説記事などにおける文献は,読者がさらに深く勉強するために必要かつ十分であること.
6.2 文献の表記法
本文の原稿中で文献を表記するときは,通し番号1,2)(上ツキ)を付け,文献名は原稿の末尾に一括する.
6.3 文献の書き方
執筆者:誌名(略名),巻,ページ,(年)の順に書く.巻数はゴチックにする.雑誌名の省略法については,LTWA (ISO 4) を参照されたい.英文の単行本の題名はイタリックとする.講演論文集には,開催地・開催年,出版社(出版元)・出版地・出版年を必ず記入する.書き方は次の例にならう.
- 1) 戸田太郎: 応用物理 75, 221 (2006).
- 2) H. Yamamoto: Jpn. J. Appl. Phys. 45, 446 (2006).
- 3) 久保宏: 材料科学, p. 101 (山田書店, 1979).
- 4) T.S. Moss: Optical Properties of Semiconductors, 2nd ed., p. 71 (Butterworth Scientific, London, 2006).
- 5) F. Simodet and D. Kubick: Proc. 3rd Int. Conf. Secondary Ion Mass Spectrometry, Budapest, 2005, p. 102 (Springer‐Verlag, Berlin, 2006).
6.4 コメント
本文の筋からは脇道になるが,読者が本文を理解するうえで役に立つ説明,注意,コメントを書く.
6.5 コメントの体裁
コメントは本文中では引用文献と合わせた通し番号を付し,引用文献扱いとする.
7. 用語解説
7.1 用語解説を必要とする原稿
「総合報告」,「解説」,「最近の展望」,「研究紹介」,「基礎講座」には,できるだけ2,3語程度の用語解説をつける.採り上げる用語は,専門外の読者にとってわかりにくい略号(頭文字),専門用語などとする.
7.2 用語解説の書き方
- 用語解説の文字数は原則100字以内とする.
- FT‐IR,LOCOSの2例についてスタイル見本を示す.用語解説は指定原稿長さの範囲以内とし,本文中では,FT‐IR†1,LOCOS†2 のように引用し,各記事内に囲みで説明文を入れる.用語の掲載については,編集委員会で検討し,追加,削除,修正などをする場合がある.
(例1)
†1 FT‐IR Fourier Transform Infrared Spectrometerの略.赤外分光光度計の一種で,2光束干渉計による干渉曲線をフーリエ変換して光スペクトルを得る.従来の回折格子を用いた分散型分光計に比べ,光の利用効率が高く,短時間の測定が可能である.[文献] 田隅三生: FT-IRの基礎と実際 (東京化学同人, 1986). [解説部文字数:88字]
(例2)†2 LOCOS Local Oxidation of Siliconの略で,「ロコス」と読む.ICにおいて隣接する素子を電気的に絶縁するため,分離のための厚い酸化膜と不純物層を同時に形成する方法.不純物を導入する領域と酸化により選択的に厚い酸化膜を形成する領域を同じマスク材料(窒化膜)で作ることができ,微細化が進むICの発展に貢献している重要な技術.[文献] 菅野卓雄監修: ULSIデバイス・プロセス技術 (電子情報通信学会, 1995). [解説部文字数:130字]
8. 顔写真と執筆者紹介(プロフィール)
「総合報告」,「解説」,「最近の展望」,「研究紹介」,「基礎講座」などの最後に執筆者の顔写真と執筆者紹介を掲載する.写真は,できるだけ最近のものとする.また,執筆者紹介は研究歴などを140字以内で自由に書いたものとし,原稿にあわせて提出する.なお,執筆者は執筆者紹介欄の掲載を辞退することができる.
9. 規定ページ数
規定ページ数を超えた場合は掲載できなくなる可能性がある.
掲載欄 | 刷り上がりページ数 | 必要な原稿量 |
---|---|---|
総合報告 | 10P | 24,000字以内 |
解説 | 6P | 14,000字以内 |
最近の展望 | 4P | 9,000字以内 |
研究紹介 | 4P | 9,000字以内 |
基礎講座 | 4P | 9,000字以内 |
- 上記原稿量には,和文要旨(100~300字),本文,図表(約500字換算/1図),図表キャプション,謝辞,文献,執筆者紹介(140字)を含む.
- 英文要旨は上記原稿量に含まれない.
- 図表は,1つにつき500字程度を使用するため,図表のスペースを配慮し原稿量を算出する必要がある.
- 2009年11月4日 一部改訂
- 2020年2月28日 一部改訂
- 2022年5月11日 一部改訂
- 2023年11月29日 一部改訂
- 2024年1月31日 一部改訂
- 2024年4月15日 一部改訂
- 2025年4月1日 一部改訂